From: リアルインサイト 鳥内浩一
終戦から70年、東京オリンピックまであと5年となる今年、2015年。
その先にある未来を、あなたはどうご覧になっているでしょうか。
これからとても重要なことをお伝えします。
残念ながら、このままでは、日本の未来はありません。
「いきなり何を言い出すんだ」と思われるかもしれません。
しかし、そう断言する理由は、将来、日本を担う子どもたちの現状にあります。
内閣府が発表している『子ども・若者白書(旧青少年白書)』の最新2014年度の結果で、日本は調査国中、
自己認識の項目で他調査国と比較できるもの、
10種目中全てでワースト1位
の結果になっています。
また家庭・学校・職場などの満足感においてもワースト1位です。
さらに、2014年度の内閣府『自殺対策白書』では、15歳から34歳の世代で男女ともに、死因のトップは自殺です。
この世代における死因のトップが自殺なのは、 アメリカやドイツなど先進7カ国の中で日本のみ。
しかも人口10万人あたり20人というその数は、2番目に多いカナダの12.2人を大きく上回ります。
なぜこんなことになってしまったのか?
子供達や若者が未来に希望を抱くことができない国に、未来などあるでしょうか。
今日本を立て直さなければ、本当に我が国の未来はなくなってしまいます。
今ほど日本再生が求められる時はない、と言っても過言ではないでしょう。
では、日本再生は、どうすれば実現できるのか?
私は、失われた次の3つを再生することが必要だと考えています。
1. 経済の再生
シンガポール、マレーシア、タイ、ベトナム、インドネシア、ミャンマー、インド。
毎回、経済成長著しいアジア各国を訪れて肌で感じることは、人々の輝く目、そこにみなぎる力強い勢いです。
それに大いに経済成長が貢献していることは言うまでもありません。
高度成長期の日本もそうであったように、それは確実に未来への希望を生み出す源泉になるものです。
かたや今の日本はどうか。
長引く経済の停滞から、「失われた10年」は「失われた20年」となり、実に全体の7割にも上る企業が赤字という現状です。
この「失われた20年」で一体何が起こったか。
1995年時点では95%だった政府負債の対GDP比は、2015年には246%になっています。つまり、この20年で、GDPに対する国の借金の割合は2.5倍となり、日本はGDPの約2.5倍もの借金を抱える国になってしまったのです。
だから日本はイタリアやギリシアのようになってしまうなどと、官僚が増税のために使うお決まりのロジックを使うつもりは毛頭ありません。
これは負債のみに焦点を当てており資産の評価はしていませんし、いまだ一人あたり純資産が世界一の水準にある日本国民がその負債(国債)の買い手だという事実は、日本経済における極めて重要な基盤を形作っています。
しかし、そんな、
政府の失敗を国民が尻拭いする状況
がいつまで長続きするでしょうか。
こんな状況の中で、官僚は今までの失敗を何ら反省することなく消費増税を行い、分かっているだけでもすでに10兆円を超えるGDPが失われ、日本経済は再びマイナス成長に陥ってしまいました。
私達は、日本経済を再生するための本質的な解決策について、もっと真剣に考えなければなりません。
2. 歴史の再生
残念ながら、私達が学校や報道機関で教えられてきた歴史は、真実の歴史ではありません。
「欧米にとって都合よくねじ曲げられた歴史」です。
なぜ彼らがそんなことをするのかは、500年の歴史を遡る必要があります。
「大航海時代は大侵略時代」
詳しく調べれば分かりますが、彼らが500年前から先の大戦までずっと行ってきた植民地支配の実態とは、侵略に次ぐ侵略、虐殺に次ぐ虐殺の歴史だったのです。
それを覆い隠し、自らの侵略行為を正当化するために、彼らは歴史をねじ曲げる必要があるのです。
同時に彼らは、先の大戦で、日本から、それまで経験したことのなかった大きな痛手を負わされ、挙げ句、それを契機にアジア各国で独立の機運が高まり、全ての植民地を失いました(さらには、現地の日本人がその独立を陰で支えました)。
だからGHQは、日本が二度と自分達に歯向かうことのないよう、強国日本を創り上げた基盤を、徹底的に破壊したのです。
彼らが取り組んだのは、報道機関や教育を支配し、民族の基盤としての歴史を奪い、捏造し、文化を破壊し、「罪悪感」を植え付け、誇りを失わせ、骨抜きにすることでした。
本来歴史教育には、その国を築き上げた先人の功績、生き様を通して、自国に対する誇り、自国民としての誇りを芽生えさせ、その名に恥じぬ生き方を目指す基盤を創り上げるという大きな目的が備わっています。
だからこそ、それを徹底的に破壊することで、その国を弱体化させることができると踏んだのでしょう。
その工作の結果、日本では、今でも(諸外国では教えることが常識の)建国の歴史を教えることもなく、徹底して「日本は侵略し、悪いことをした」と教育します。
それがものの見事に機能し、18歳以上の男女を対象に各国国民の意識を調査する「世界価値観調査」では、「あなたは自国民であることに誇りを感じますか」という質問に対し、「非常に感じる」、「かなり感じる」と答えた人は、
日本は世界58カ国中56位
ワースト3位の結果になっています。
そんな中、戦後70年の節目となる今年、歴史問題で日本を陥れようとするプロパガンダがさらに激しさを増しつつあります。
私達は、本物の歴史教育というものを真剣に見直すべき時期に来ているのではないでしょうか。
3. 精神の再生
私は、冒頭見たように今の子供達や若者が未来への希望を抱けなくなった問題の根幹、そして、我が国の政治・経済・教育・文化・生活を停滞させている根幹は、精神の退廃にあると思っています。
西郷隆盛が山岡鉄舟を評したこの言葉と相反するかのように、今の日本には、票稼ぎにしか興味のない政治家、保身と天下り先の確保で頭がいっぱいの官僚が溢れ返っています。そして、その欲に付け込まれ、まんまとマネートラップ・ハニートラップの罠にかかってしまった人物がいまだに政治の中枢にいるありさまです。
財界もひどいものです。
世界で200年以上続く老舗5586社のうち全体の56%、3146社もの会社を擁し、永続的な企業繁栄という意味では2位ドイツ837社を大きく引き離してダントツで世界No.1の実績を誇るにも関わらず、昨今の「合理化」「リストラ」「グローバル化」の波に飲み込まれて短期的な利益ばかりを追い求め、人をモノのように扱い、相次ぐ不祥事はとどまることを知りません。
政財界だけではなく、一般国民の間でも、大人から子供まで、耳を疑うような現象が相次いでいます。
「モンスターペアレンツ」「モンスタークレーマー」などと言われる、自分のことしか頭にない非常識な言動を繰り広げる大人達。
子どもたちの間では、陰湿ないじめや凶悪な事件が相次ぎ、引きこもりや若年層の自殺者が増え、社会問題にまでなっています。
振り込め詐欺などの特殊詐欺と呼ばれる犯罪は5年連続で増加し、過去最悪を更新し続けています。
その被害総額は500億円を超えました。被害者の8割は高齢者です。
一体何でこんなことになってしまったのか。精神の退廃と言わずして何でしょうか。
実はここにも、GHQが一枚噛んでいます。
戦後彼らは、日本の道徳教育の根幹であった「教育勅語」と「修身」を即座に禁止、廃止させました。
学校ではこれを「軍国主義教育のために廃止された」と習いますが、それがどのようなものかは内容を読めば分かりますし、教育勅語の元になったのは江戸時代の石門心学であり、石門心学が神道・儒教・仏教を基盤とする歴史を辿れば、その底流は聖徳太子の時代へと遡ります。
あの時破壊されたのは、まさに私たちの根幹をなす日本の精神文化だったのです。
そして、これを破壊した当のアメリカがその力を知っていたことは、レーガン大統領の元で行われた米国の教育改革が日本の修身に基づいて行われ、そのノウハウを出版した書籍”The Book of Virtues”の発行が3000万部を突破し、
アメリカで「第二の聖書」と呼ばれる
ほどのベストセラーになった事実が証明しています。
日本再生のために、真の日本精神を見直すことは必須の課題だといえるでしょう。
そして、私達がこの度、この3つの軸から日本を立て直し、
今日本が置かれている危機的な状況を抜け出し、日本が長らく陥っていってしまった停滞を打破し、
日本の新たな未来への道筋を描くために企画したイベントが、これです。
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